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まあ、ローカルの銀行だから仕方ないのかもしれないが、
あれだけグーグルが注意を促していたにもかかわらず、
それはないだろうっていう気はします。
Chromeブラウザで見ると「保護されていない通信」という表示がおもむろに出るから
企業イメージも当然落ちるよね。
逆にSSLの中でもEV認証にすると運営組織の名前が表示されるので、
信用度も必然的に上がります。
IEに至ってはアドレスバーがグリーンになるので、尚更だと思います。
対応に年間5万円以上はかかるみたいだけど、
肝心なことにお金を惜しんではいけない好例だと思います。
尋ねられたら、直接メールでお教えしていることがあります。
お礼なんてどうでも良いのですが、
首尾よくいったかどうかの連絡は欲しいですね。
できればリンク先も教えて欲しいです。
メールが送信不可で戻ってくることがないということは、
先方に届いていることは確かなのでしょう。
メールが届いたぐらいの連絡をするのは最低限のマナーではないでしょうか。
自動車税を支払うべく、カードで払えばポイントが貯まってお得という情報を
ネットで調べていそいそとコンビニへ。
しかし、レジで無下に断られてしまう。
筆者の場合はファミマＴカードなのだが、ネットで調べたといっても
一般的なＱ＆Ａのサイトでいつの質問かは確認していなかった。
帰宅してから改めてファミマのサイトを見ると、確かに下の通りに書いてあった。
※2012年9月30日（日）をもって、ファミリーマートでのファミマTカードクレジット払いによる税金類のお支払いを終了させていただきました。
だが待てよ。支払いができる項目を並べ立てた後に同じ書体で文字の大きさも同じなのだ。
できない項目は、取り消し線を使って分かり易く表記すべきではないだろうか。
また、大変重要な但し書きなので、その部分は赤か太字またはその両方で表記するべきではないだろうか。
気付かない閲覧者が悪いのは当然だろうが、もっと分かり易く表記するのはサイトを運営する側の義務だと思う。
まあ、色んな意味で勉強をさせてもらって、逆に得をした気分だ。
絶対に自ら潰れるだろうなぁ。
まあ、何のことかと言うと企業・会社・団体などなど。
その中でも今日は運送会社の話。
便利なネット社会になって、荷物を送った場合
今その荷物がどの辺りにあるのかという追跡ができるようになった。
消費者としては大変有難いサービスだと思う。
おまけにショップからは発送完了のお知らせが届くし、
注文する側としては大体いつごろ商品が届くのかが分かるので
留守をして再配達などの迷惑をかける事態も避けることができる。
最近は発注から発送までのスピーディーさを売りにしているケースが実に多い。
そんな中、起こったのが今回のケース。
ショップからの配達予定日より実際に荷物が届いたのは３日後だった。
あくまでも予定だろうが、あまりにも酷すぎる。
しかも配達予定日には、ちゃんと荷物は配達店に届いていたのだ。
改ざんしようと思えば、いくらでもできるが一応追跡の画像をアップしておく。
会社の名誉のために中継所とかはぼかしておいたが、体裁を見れば会社名は直ぐ分かるだろう。
佐川とかヤマトではないことは確かだ。
こんな怠慢なことをやっていたら、絶対に消費者は逃げていくと思う。
ショップにしたって、そんな運送会社を使っていたらお客はつかないだろう。
本当に大人げなかったが、いつもだったら「ご苦労様」とか「お世話になりました」って声をかけるが、
今日は「どうも」ぐらいしか言葉がでてこなかった。
スパムメールを送りつけようとする輩は、メールの自動送信ツールの送信先に
取りあえずinfo＠サイトのドメインを入力するようだ。
普段あまりスパムメールを受信しないという人は、
メールアカウントにinfoは使っていないと思う。
試しに、info@ドメイン名のアドレスを作ってみると
嫌と言うほどスパムメールが送りつけられるだろう。
受信拒否設定で色々と対策を施してみても高い効果は得られない。
やはりここはアカウントを他のものにした方が手っ取り早いし、効果もそれなりにある。
ただ、社名入りの封筒とか社員の名刺などを大量に作ってしまってからでは、
相当な出費にもなるので本当に困ったものだ。
ロリポップがまたまた容量アップで攻勢をかけてきた。
しかも一気に倍増以上かな。
一般ユーザー向けのプランは、確か数年前まではマルチドメインにも対応していなかったはず。
だから、いくつかのドメインを一つのサーバーで利用するクライアントさんには、
より容量も大きい「さくらインターネット」を薦めていたのだが
今となっては申し訳ない気持ちでいっぱいだ。
逆にさくらの方の魅力としては、設置できるデータベースの数と任意のドメインが２つまで作れることぐらいか。
ドメインに関しては「お名前ドットコム」や「ムームードメイン」を利用すれば差額でより自由度の高いのが
取得できそうなので、今や魅力とは言えないかも。
今回の容量アップでサーバーのお引越しを考える人が急増したのではないだろうか。
筆者もその一人であることは確かだ。
駆除の方法を詳しく説明しているサイトがあったので助かった。
しかし、最初は何が何だか分からなかった。
あたかもシステムを修復してくれるユーティリティーソフトであるかのように作ってある。
Windowsに最初から入っている、おまけのソフトではないかと感じる人もいるのではないだろうか。
勝手にスキャンみたいなのが始まり、それが終わったら修復してあげるからお金を払うように誘導される。
修復なんかしてもらわなくても良いからと、それを終了しようとしてもできないのだ。
終了できないことに焦りを覚える人は、まんまとこのウィルスをばら撒いている奴に騙されることになるかもしれない。
ここで絶対に慌ててはいけない。
グーグルのサイトを見ていると、次のようなＰＲ文が目に留まった。
「あなたのビジネスにウェブサイトを！ 15分で簡単作成、しかも無料で」。
これはグーグルとパートナー企業・団体が提供する「みんなのビジネスオンライン」（みんビズ）というものだ。
www.minbiz.jp/index
何のことはない、インターネットで試用版をダウンロードするタイプのソフトを
アクティベーションクラックを使って製品版と同じようにしてしまうという荒業が入っている
ディスクに他ならない。
オークションサイトを覗くと千円ぐらいで売られている。
例えば、買えば４～５万円する正規版Office Professionalなど、
それを使えば簡単に正規版と同じように認証できるし、
数十万はするであろうCS5のソフトだって認証できてしまうのだ。
これは合法的にとは書いてあるが、本当だろうか。
数か月前にこんなことがあった。
CS5が使えるようになるというディスクを買った人が、
ある日突然、新たな認証が必要になってソフトが使えないようになったのだ。
購入者は一方的に売った方を責めて、警察に届けるとまである掲示板に書いていた。
果たして、そんなことをする資格がその人にあるかどうか、私は大いに疑問に思う。
大体、数十万円もするソフトが数千円で自分のものになるなんて、普通では考えられない。
買った方は初めからいかがわしいとは分かっていてのことだったに違いない。
それを全面的に売った方の責任にするのは筋違いっていうものだ。
正規のソフトを販売している会社も、こんなことが簡単にできてしまわないようにしてもらいたい。
中国人は著作権に対しての考えが甘いなどとよく聞くが、
アクティベーションをクラックする方法とかいうアメリカのサイトも結構多い。
中には堂々と認証パスワードを公開しているサイトもある。
最近変なメールに悩まされている。
自分は余命幾ばくもなく天涯孤独なので、財産の3千万を譲りたいというのだ。
一体何の目的でこんなバカなメールを送りつけるのだろうか？
メッセージには必要のないＵＲＬが書いてあるのだが、
恐らくそれをクリックさせたいのであろう。
そんなにお金の処分に困っているのであれば、
どこかの施設に寄付をするなり東日本の震災復興のために
役立ててもらうようにすれば良いのにと思う。
あまり何回も送りつけてくるものだから、「そんなに俺にお金を渡したいのなら
直接持って来い！」と返信してやろうかと思う今日この頃だ。
ただ、これをやってしまうと先方の思うつぼなんだよな。
この迷惑メールが送られてくる度に、受信拒否アドレスに登録しているので
安心かと思いきやそうではない。
先方は一々アドレスを変えて送りつけているのであろう。
受信する度に携帯の利用料が増えているのかと思うと
本当に腹立たしい。
このような輩を懲らしめるための何か良い手立てはないものだろうか。